「恋人だった風俗嬢と、突然連絡が取れなくなった」「お金を貸していた風俗嬢の行方がわからなくなった」そんな時にどうすればよいのでしょうか？
この記事では、金銭の貸し借りがあった風俗嬢や恋愛関係にあった風俗嬢の行方が分からなくなった場合の身元を調査する方法を詳しく紹介していきます。
相手を信頼しているからこそお金を貸し心も許したのに、裏切られたら辛く悔しい気持ちになるのは当然です。気持ちに整理をつけるためにも自分にできる方法を探っていきましょう。
- 風俗嬢の身元調査を行う4つの方法
- 風俗嬢の住所を自分で特定するリスク
- 風俗嬢の身元調査をする際に知っておきたい知識
風俗嬢の身元調査は自分で行える？
風俗嬢の身元調査を自分で行うことは可能ですが、さまざまなリスクがあります。
例えば、貸したお金を返してくれない風俗嬢の住所を特定するために尾行した場合、風俗嬢側が「お金はもらったものだ」「付きまとってきて怖い」と警察に訴えれば、ストーカー規制法により処罰される可能性があります。
債務を放棄している風俗嬢に非があるのは明らかですが、尾行という行為自体に違法性はありませんが、相手の証言によっては付きまといや監視行為として捉えられてしまうからです。
この他にも、風俗嬢と交際していると思っていたのに相手は同じ気持ちではなかった場合も、ストーカー規制法に抵触してしまう可能性があります。
金銭の貸し借りを書面で交わさず、交際に具体的な証拠がない場合、自分で身元調査を行うのは不可能ではありませんが、法に触れる可能性があることは押さえておきましょう。
風俗嬢の身元調査を行う4つの方法
ここからは風俗嬢の身元調査を行う、具体的な方法を紹介していきます。
インターネット検索で調べる
インターネットで風俗嬢の情報がないかを調べましょう。
まずは「勤務先名 源氏名」や「働いている地域 源氏名」で検索します。他店でも同じ源氏名で活動している風俗嬢であれば、以前に働いていたお店の発見や新しい情報を発掘できることもあります。
現在行方が分からなくなっている場合は、検索結果によっては現在勤務しているお店を見つけられる可能性もあるでしょう。
SNSで調べる
風俗嬢のお店のブログ、Instagramのアカウント、X（旧Twitter）アカウント、TikTokのアカウントを確認してみましょう。
投稿の中には日常生活について話しているケースや行方が分からなくなっている場合は、新しい勤務先についてのヒントが隠れている場合があります。
風俗嬢個人のアカウントがわからない場合は、同じ勤務先の風俗嬢のアカウントがわからないか、分かった場合はアクションを起こしているアカウントに該当する風俗嬢の痕跡がないかを探していきます。
SNSの投稿だけで住所や本名などを特定することは難しいため、あくまで情報収集の一つと考えておきましょう。
探偵事務所に依頼する
風俗嬢の身元を調査する安全な方法です。
探偵事務所に依頼し、尾行・張り込み・聞き込みなどを行ってもらうことで風俗嬢の本名や住所といった身元調査を行います。
探偵は「探偵業法」により、身元調査などを行う際の尾行や張り込みは違法にはならず、確実に調査をすることができます。料金はかかってしまいますが、失敗したくない、確実に突き止めたいケースでは利用を検討しておきましょう。
弁護士による弁護士会照会を行う
弁護士を雇い、そのうえで弁護士会照会をかけてもらうことで身元を調査する方法もあります。
弁護士会照会とは、弁護士が依頼を受けた案件について証拠や資料を収集し事実を調査するなど、その職務活動を円滑に行うために設けられた法律上の照会制度です。（参照：「弁護士法23条」法令検索より）
具体的には携帯電話の番号がわかる場合は携帯電話会社へ、金銭の授受があり銀行口座がわかる場合は銀行へ照会をかけることで、風俗嬢本人の本名や登録されている住所を調べることができます。
ただし、弁護士会照会はあくまで弁護士が職務上必要な範囲で行うものです。風俗嬢に貸したお金を取り戻してほしい、結婚詐欺をされたから訴えたいなど、弁護士に依頼する事案があって初めておこなえます。
弁護士に依頼するためには費用も発生するため、こちらの方法を使う場合は費用対効果なども考え、どうするかを検討しましょう。
風俗嬢の身元調査を行う方法を見ていくと、自分で行える方法はかなり限られてくることがわかります。ただ探偵や弁護士といったプロに依頼することを検討すれば、諦める必要はないため、どうしても調査を行いたい場合は、プロに依頼する勇気を持ちましょう。
風俗嬢の本名や住所はなぜ必要？
風俗嬢の身元調査をする具体的な方法を知ったところで、どんな時に風俗嬢の本名や住所が必要になるのでしょうか？
相手にお金を貸している場合、訴えるのに現住所、本名が必要
風俗嬢を相手取り裁判を起こす場合は、風俗嬢の本名と住所が必要です。裁判を起こすためには、裁判所に「訴状」を提出する必要があります。
この訴状には次のような相手の情報を記載する欄があります。
- 氏名
- 住所
- 電話番号
この部分を記載していなければ、裁判を起こした際に風俗嬢側に裁判を起こした旨を伝えることができません。
実際に裁判を起こす際、どうしても住所などがわからない場合は別の方法もありますが、一般的な裁判では「本名・住所・電話番号」が必要となります。
浮気相手の場合は慰謝料を請求するために本名や住所が必要
夫が風俗嬢と浮気をしているとわかった場合、浮気相手の素性を知らなければ慰謝料請求を行うことができません。
具体的に内容証明を送る際に、氏名、居住している住所がわかっている必要があります。住所に関しては、どうしてもわからなかった場合勤務先に送ることもできますが、名前だけは特定する必要があります。
ただし、元々性的サービスを提供している風俗嬢との不倫を立証するのは難しいケースが多いため、不倫の慰謝料請求を行う場合は、店外で個人的に関係があるなどきちんとした証拠を押さえてから請求を行う必要があります。
風俗嬢の住所を自分で特定するリスク
風俗嬢の身元調査を自分で行う方法もありますが、なぜ自分で調査を行うのは危険なのか具体的なリスクを知っていきましょう。
ストーカー規制法に抵触する可能性
風俗嬢の身元調査を自分で行う最も大きなリスクは、ストーカー規制法に抵触する可能性がある点です。
ストーカー規制法とは、つきまといや脅迫などストーカーを行う加害者に対して、警察が警告や逮捕などを行えるように制定されたストーカー被害者を守るための法律です。（引用：「ストーカー行為等規制に関する法律」法令検索より）
交際やお金を貸していたのに突然連絡が取れなくなるなど何かしらの原因がある場合でも、風俗嬢側から「お金はもらったものだ」「そもそも付き合ってはいない」という発言をされてしまえば、法に抵触してしまう可能性があります。
住居侵入罪に抵触する可能性
風俗嬢の住所を尾行などで特定し、マンションのエントランスなどで待っていた場合、最悪のケースでは住居侵入罪に触れる恐れもあります。
住居侵入罪とは、正当な理由なく他人の住居などに立ち入る犯罪です。具体的に刑罰は以下のようになっています。
第百三十条 正当な理由がないのに、人の住居若しくは人の看守する邸宅、建造物若しくは艦船に侵入し、又は要求を受けたにもかかわらずこれらの場所から退去しなかった者は、三年以下の懲役又は十万円以下の罰金に処する。（引用：「刑法」法令検索より）
マンションのエントランスや廊下は共用部分ですが、居室に付随している設備のため、双方とも居住者の許可なく立ち入っている場合は住居侵入罪となってしまいます。
自分で調べるリスクを具体的に知ると、正当な理由がある場合でも相手の受け取り方や状況に応じて罪が成立してしまう怖さがわかります。
自分で調査を行った方が金銭的な面では楽ですが、総合的な観点からすると個人で調査を行うことは避けるべきだといえます。
風俗嬢の身元調査を探偵に依頼する場合どうなる？
風俗嬢の身元調査を行うリスクと、住所や本名を特定する具体的な方法を知ったところで、次はプロに身元調査を依頼した場合どうなるかを知っておきましょう。
探偵に依頼する前にしておくこと
風俗嬢の身元調査を依頼する場合、自分が知っている限りの情報を探偵事務所に提供できるようにしておきましょう。具体的には次のような情報です。
- 風俗嬢の源氏名、勤務年数、勤務店、以前働いていた店
- 出会った時期、交際期間、仲が良い同業種の友人
- 身長、体重、身体的特徴、顔の特徴、最近の写真
- 趣味・好きなこと
どんな小さなことでも、わかる範囲ですべて書き出すことが肝心です。
風俗嬢は仕事柄、経歴について最初から嘘を言っていることもありますが、お客側から真偽を見極めることは難しいでしょう。判断はプロに任せて知っている情報を全て渡しましょう。
探偵に依頼する場合の料金
風俗嬢の身元調査を依頼する料金の相場は、住所や氏名などを特定する身元調査のみの場合は5万円～70万円、すでに行方が分からなくなっている場合は通常の人探しの相場と同様に10万円～100万円ほどとなります。
料金に大きな違いがあるのは、依頼者が持っている情報量や風俗嬢側の状況によって調査の難易度が大きく異なるためです。
金銭的な心配がある場合は、自分の状況と説明して調査料金の見積もりを出してもらいましょう。多くの探偵事務所では無料相談を行なっているため、まずが気軽に問い合わせてみましょう。
探偵に風俗嬢の身元調査をしてもらう場合の流れ
探偵事務所に依頼しようと決めたら、どんな流れになるのかを抑えておきましょう。
まずはインターネットなどでめぼしい探偵事務所を絞り込みます。この時必ず「探偵業届出証明書」が記載されている探偵事務所を選びましょう。届出があるか確認するだけで、違法な探偵事務所に引っかかるリスクを下げることができます。
次にめぼしい探偵事務所を絞り込めたら電話・メールなどで問い合わせをして、面談日時を決めて対面やオンラインで無料相談を行います。無料相談は時間制限が設けられていることが多いため、事前に相談内容をまとめておくことがポイントです。
無料相談を行った後は探偵事務所側が依頼内容を精査し、調査内容にあった料金プランを提示されます。提示されるプランは探偵事務所ごとに異なるため、疑問点や不安な部分はこの時にしっかり質問し、複数社で見積もりを取り納得や安心できる探偵事務所に依頼しましょう。
料金プランに納得ができたらいよいよ契約に移ります。この時必ず押さえておきたいのが「成功定義」「最終支払総額」「料金計算方法」です。この3点が明記されているか、納得できるかを必ず確認しておきましょう。
問題なく契約締結が行われたら調査が開始されます。事前に決めていた調査期間が終われば調査報告が行われ、その際に詳細な調査報告書が提出されます。
事前に調査の流れを知っておくと、不自然な探偵事務所やトラブルが起こりそうな事務所を見分けることに繋がります。探偵事務所は普段の生活であまり利用する場ではないからこそ、疑問点は必ず解消し安心して依頼できる所へ任せましょう。
探偵に身元調査を依頼するのはハードルが高く感じますが、自分で調査することに大きなリスクがある以上、一番現実的な方法といえます。
できるだけ費用を抑え、不安を払拭するためにも疑問点や不安な点はしっかり質問することで、安心し満足できる調査をお願いできるようにしましょう。
風俗嬢の身元調査をする際に知っておきたい知識
風俗嬢の身元調査を自分で行う方法やリスク、そしてプロに依頼する場合について知ったところで、次は風俗嬢の身元調査を行う際に知っておきたい知識を覚えておきましょう。
お店が風俗嬢の氏名・住所を教えてくれることはない
風俗嬢の本名や住所をお店側が教えてくれることはないということを理解しておきましょう。
健全なお店であれば、未成年者を働かせることがないように入店時必ず顔写真付きの身分証を提示する必要があります。しかし、お店側が風俗嬢の情報を知っていたとしても、お客さんにこの情報を開示することはありません。
これはお店にとって風俗嬢は大事な商品であり、多くの風俗嬢にとって個人情報は絶対に明かされたくない情報であるためです。双方の信頼関係を壊さないためにも、店側が個人に開示することはありません。
もしすでに退店している場合でも、気軽にお店側が風俗嬢の情報を開示することは他の風俗嬢にとって信頼関係を悪化させる原因になります。そのため、いくら退店していても情報が明かされることはほとんどありません。
店側風俗嬢側双方の観点からお店から情報を引き出すことはほぼ不可能と考えておきましょう。
尾行などを行った場合でも、自宅に帰宅しているとは限らない
風俗嬢の中には、月の半分を自宅以外で過ごす人がいることも頭の片隅においておきましょう。
例えば金銭的な理由で風俗嬢として勤務している場合、取り立てなどから逃げるために自宅にはほぼ帰らず、友人の家やネットカフェを渡り歩いていることもあります。
つまり、リスクを侵して尾行したとしても、肝心の住所を割り出すことができないケースも存在します。自宅に帰っているのか、友人や彼氏など関係者の家なのかは素人では判断が難しく自分で行う調査の難易度をあげる要素の一つとなっています。
借金の返済を求める場合は、調査料金と回収金額を考える
風俗嬢に貸したお金を回収するため、プロに身元調査を依頼する場合は、調査料金が回収金額とつり合いが取れるかを必ず考えておきましょう。
例えば風俗嬢に貸した金額が30万円で調査金額が50万円だと、いくら満額回収できたとしても20万円の足が出てしまいます。
裏切られたのが許せないから絶対に取り立てたい、といった心情的な面がない場合は、感情的になって依頼するのではなくメリット・デメリットを考えて自分にとって良い方法を考えましょう。
注意点を見ていくと、風俗嬢の住所や名前を個人が割り出すことにどれだけ大きなハードルがあるかがよくわかります。問題を早期に解決するためには、店側・風俗嬢側、双方の常識というものを知ることも大切です。
まとめ
信頼しているからこそ、お金を貸し交際していたはずなのに、裏切られてしまったら悔しいし悲しいのは当然の感情です。
しかし悔しく悲しい気持ちに囚われて、自分で問題を解決しようと行動すると、状況がさらに悪化しかねないのも風俗嬢と客側の難しい関係性です。
「風俗嬢にお金を取られたなんていうのが恥ずかしい…」「交際をしていたと思っていたのが、自分だけなんて信じたくない…」純粋な気持ちを踏みにじられたからこそ、正当な権利を行使する必要があります。
自分で調査できないからと落ち込むことなく、探偵事務所や弁護士といったエキスパートたちの力を借りて、ぜひ正当な権利を取り戻しましょう。
