不倫相手との駆け落ちや仕事のストレス、金銭問題など、人が失踪する理由はさまざまです。失踪してしまった人をそのままにしていると、どんどん行方が分からなくなってしまいます。そのため、インターネットを活用して自分で人探しを実施してみましょう。
人探しをするのであれば、インターネットの活用だけでなく、住民票や戸籍の調査、探偵への依頼もおすすめです。
この記事では人探しに役立つサイトや人探しにあたっての注意点、探偵に依頼するメリットなどを解説します。
- 人探しに活用できるサイトについて
- サイトを使って人探しをする際の注意点
- ネット以外で人探しをする方法
人探しに活用できるサイト4選
人探しに活用できるサイトとして以下が挙げられます。
- 検索エンジン
- 各地の警察ホームページ
- インターネット掲示板
- 一般社団法人 日本失踪者捜索協力機構（MPSジャパン）
人探しをするのであれば、上記のようなサイトを上手に活用してさまざまな情報を収集しましょう。
ここでは、それぞれのサイトで人探しする方法について解説します。
検索エンジン
人探しに活用できるサイトとして、最初に挙げられるのが検索エンジンです。日本で幅広く利用されている検索エンジンとしては、Google、Yahoo!が挙げられます。どちらも検索エンジンではあるものの、特徴が異なります。
検索エンジンを活用する際、相手の名前だけでは同姓同名の他人の情報が出てくる可能性があります。そのため、名前だけでなく職場や住んでいる地域、趣味などプラスアルファの情報で検索しましょう。
Googleは世界的なシェアを誇る検索エンジンです。日本においてもスマートフォン、パソコン、タブレットいずれでも7割以上のシェアを誇っています。（※1）
Googleの検索欄に探している人の名前を入力～検索することで、求めている情報を得られる可能性があります。例えば探している対象者がブログを運営している、もしくは会社のホームページに情報が掲載されているといった場合は、Google検索によって情報を得られるでしょう。
Yahoo!
Yahoo!はスマートフォンやタブレットでの利用者が多い検索エンジンです。
Yahoo!もGoogleと同じく検索エンジンではあるものの、検索結果の表示順位が異なります。また、Yahoo!は『ヤフー知恵袋』や『Yahoo!ニュース』といった独自のコンテンツを有しているため、Googleで得られない捜索対象者の情報を手に入れられる可能性があります。
各地の警察ホームページ
各都道府県の警察のホームページでは、行方不明者についての情報を掲載しています。そのため、自分が探している人の情報が得られるかもしれません。
なお、あくまで情報収集のための掲載であるため、自分が探している人がどこにいるのかといった情報については集められません。
インターネット掲示板
インターネット掲示板を活用することでも人探しが可能です。人探し用の掲示板は有料のものもあれば、無料のものもあります。また、掲示板によっては報奨金の設定が可能です。報奨金の設定金額によっては、確度の高い情報を得られる可能性があります。
一般社団法人 日本失踪者捜索協力機構（MPSジャパン）
MPS 日本行方不明者捜索・地域安全支援協会が運営している人探し向けの掲示板もあります。MPSジャパンでは行方不明者の情報を写真付きで掲載できるため、より詳細な情報を収集可能です。
また、自分が探している行方不明者の情報が掲載されている可能性もあるでしょう。
なお、MPSジャパンの掲示板に掲載するには、次のような条件を満たす必要があります。
- 二親等以内の家族が申し込んでいる
- 管轄の警察署に行方不明者届出を提出している
- 行方不明者及び家出の原因が犯罪ではない
人探しに活用できるSNS
人探しにはサイトだけでなくSNSも活用可能です。人探しに活用できるSNSは次のとおりです。
- X（旧Twitter）
- LINE
それぞれのSNSの特徴を理解して、使い分けて情報を収集しましょう。
1. Facebook
Facebookは世界的に多くのユーザーが利用しているSNSです。総務省の発表によれば、2022年1月時点の世界シェアは約29億人にも上ります。（※2）
数あるSNSのなかでも、Facebookは原則本名でのアカウント登録が必要です。探している人が本名で登録していれば、本人のアカウントを高確率で特定できるでしょう。
なお、人によっては身元がバレることを避けるために、Facebookのアカウントをカタカナやローマ字表記にしている可能性があります。アカウントを検索する際は、数パターンの表記で試してみましょう。
2. X（旧Twitter）
Facebookは世界的なシェアを誇るのに対して、 X（旧Twitter）は日本で高いシェアを誇るSNSです。XはFacebookと異なり本名でなくともアカウントが登録可能です。そのため、本人のアカウントを特定するのは難しいでしょう。
しかし、Xは使い方次第で情報の拡散が期待できます。Xに人探しの情報を掲載することで、フォロワーが拡散、さらにそのフォロワーが拡散するといったように、広い範囲から情報の収集が可能です。反対に、自分が探している人の情報の検索も可能です。
3. Instagram
Instagramは写真や動画の投稿がメインのSNSです。そのため、FacebookやXのように文章で人探しをするのには不向きといえるでしょう。しかし、探している相手のアカウントを把握しているのであれば、投稿した写真や動画から居場所を推測可能です。
4. LINE
メッセージのやり取りで多くの人が利用しているLINEもSNSのひとつです。LINEのなかでも、人探しに役立つ機能がタイムライン機能です。探している相手の特徴などをタイムライン機能で友だちに共有すれば、有益な情報を得られる可能性があります。
より広い範囲に情報提供を呼びかけるのであれば、タイムラインを全体に公開するのが効果的です。
5. WhatsApp
WhatsAppは日本でのユーザーは少ないものの、海外では多くのユーザーを抱えるSNSです。WhatsAppではユーザーがログインした日時がわかるため、探している相手がWhatsAppを使用している場合、どのような生活パターンを送っているのか把握可能です。
サイトを使って人探しをする際の注意点
サイトを使って人探しをする際は次のような注意点を押さえておきましょう。
- 情報の正誤が判断しづらい
- 個人情報の取扱いは慎重にする
- 探し当てるまでに時間がかかる
- 本人がトラブルに巻き込まれている可能性がある
- 本人の情報ではない可能性がある
情報の正誤が判断しづらい
サイト情報をもとに人探しをする場合、正誤の判断に注意が必要です。サイトに掲載されている情報はすべてが正しいとは限りません。なかには誤った情報が掲載されている可能性があります。誤った情報をもとに人探しを続けた場合、思わぬトラブルに巻き込まれかねません。
サイトに掲載されている情報の正誤を判断するのは難しいでしょう。複数のサイトを確認することで情報の精度を判断可能です。ひとつのサイトにしか書かれていない情報の場合、誤情報の恐れがあります。
個人情報の取扱いは慎重にする
個人情報の取扱いには十分な注意が必要です。例えば探している相手の情報を掲示板やSNSに書き込む場合、プライバシー侵害に問われかねません。
プライバシー侵害には刑罰が設けられていませんが、民法においてはプライバシーを侵害された場合の損害賠償請求が認められています。そのため、探している相手の写真や情報を無断で拡散した場合、相手から損害賠償請求される可能性があります。
探し当てるまでに時間がかかる
サイトを活用することで人探しが可能なものの、すぐに見つかるとは限りません。サイトで情報を収集しようとしても、有益な情報が集まるまでにはある程度の時間が必要です。特に昔の記憶を頼りにしている場合、記憶が薄らいでいくのに加えて、相手の見た目や特徴にも変化が生じている可能性が高いでしょう。そのため、有益な情報が集まりづらく、探し当てるまでに時間がかかってしまいます。
本人がトラブルに巻き込まれている可能性がある
行方が分からなくなった本人がトラブルに巻き込まれている可能性があります。トラブルに巻き込まれている相手を探し出そうとすると、自分にも被害が及んでしまう恐れすらあるでしょう。特にサイトには、トラブルに巻き込もうと誘導する情報が潜んでいるかもしれません。
本人の情報ではない可能性がある
先述のとおり、サイトにはさまざまな情報が混在しています。このようにサイトの情報は玉石混合のため、探している本人ではない情報が混じっている可能性があります。情報が集まらないことで、本人に辿り着くまでに時間がかかってしまうでしょう。
ネット以外で人探しをする6つの方法
人探しのための情報はインターネット以外からも収集可能です。インターネット以外で人探しをする方法は次のとおりです。
- 住民票や戸籍
- 電話帳
- 不動産登記簿
- 官報
- 近隣への聞き込み
- ビラの活用
住民票や戸籍
住民票や戸籍から、探している相手がどこに住んでいるのか把握できます。しかし、住民票や戸籍を閲覧できるのは家族や親族に限られます。
探している相手が家族や親族であれば、次のような書類から動向が確認可能です。
| 該当する書類 | 確認できる主な情報 | 申請できる人 |
|---|---|---|
| 住民票の除票 | 住所や以前の住所など | 本人と同一世帯として住民票に記載されている |
| 戸籍附票 | 住所変更の履歴、住所を定めた日など | 配偶者もしくは直系血族 |
なお、同一世帯に住んでいる家族、親族であっても、住民票の除票を取得するには本人の委任状が必要です。戸籍や住民票で居場所を特定するのは、限られた人でないと難しいでしょう。
電話帳
電話帳も人探しが可能です。特に探している相手が高齢者であれば、電話帳に電話番号を掲載している可能性があります。
しかし、電話帳にはすべての電話番号が掲載されているわけではありません。
不動産登記簿
不動産についての情報を記しているのが、不動産登記簿（登記事項証明書）です。不動産登記簿には不動産所有者の氏名と住所が記載されています。そのため、探している相手が所有している不動産が分かれば、不動産登記簿を確認してみましょう。
不動産登記簿は相手との関係性を問わず請求が可能です。不動産登記簿は以下のような方法で請求できます。
- 法務局の窓口で請求する
- 法務局に郵送で請求する
- インターネットで請求する
不動産登記簿の請求には手数料が発生します。手数料は請求方法によって異なり、インターネットで請求し窓口で交付してもらう方法であれば480円で取得可能です。
官報
官報とは政府の機関紙です。官報の情報も人探しに有効です。しかし、官報から探し出せるのは自己破産している人か、帰化している人に限られます。このような条件に当てはまる人であれば、官報によって情報を得られるでしょう。
近隣への聞き込み
近隣への聞き込みも一つの方法です。探している人が以前住んでいた場所の近隣住民や職場などに聞き込みを実施することで、有力な情報を得られる可能性があります。
近隣に聞き込みを実施する場合は、相手に不信感を与えないことが大切です。急に聞き込みをすると怪しまれてしまい、詐欺などの事件に巻き込まれるのではと疑われる可能性があるでしょう。人によっては不審に思い、警察に通報する恐れがあります。
服装や口調、聞き込みをする時間帯に気を配り、不信感を持たれないように注意しましょう。また、聞き込み内容が曖昧になると有力な情報が得られないため、具体的な質問を心がけることも大切です。
ビラの活用
近隣への聞き込みに加えて、ビラ配りも効果的です。探している相手の顔写真や特徴、名前、年齢などを記したビラを配布することで、有益な情報につながる可能性があります。ビラを作成する際は「探しています」「行方不明者 情報求む」など、なぜ情報を求めているかが一目で分かるようにしましょう。
なお、ビラは自治体の掲示板に貼り出し可能ですが、無許可では実施できません。自治体の掲示板にビラを貼り出すのであれば、各自治体から許可を得ましょう。また、アパートやマンションの掲示板に貼り出すのであれば、管理会社からの許諾が必要です。
警察への相談も大切
人探しをするには警察への相談も大切です。警察に相談する際は、行方不明者届を提出しましょう。しかし、行方不明者届を提出できるのは行方不明者と以下のような関係にある人のみです。
- 親権者、後見人
- 配偶者（事実上婚姻関係と同様の事情にある者を含む）
- 現に監護する者
- 福祉事務所の職員
- 上記の他、同居人、雇主その他社会生活において密接な関係を有する者
上記に当てはまらない場合は行方不明者届を提出できません。
なお、行方不明者届を提出したとしても、警察が捜索を開始するとは限りません。警察が捜索を開始するのは次のようなケースです。
- 認知症の高齢者や子供などが行方不明になっている
- 犯罪に巻き込まれている可能性がある
- 自殺の恐れや精神疾患がある人が行方不明になっている
- 事故に巻き込まれてる可能性がある
一方、20歳以上の成人や事件、事故の可能性が低いケースでは一般家出人として扱われ、警察が捜索に乗り出す可能性は低いでしょう。
行方不明者届出の提出先
行方不明者届出の提出先は、行方不明者の住所地もしくは直前まで居住していた住所を管轄する警察署です。しかし、届出人が別の都道府県に住んでいる、高齢者で移動が難しいといった場合、最寄の警察署への提出が認められています。
なお、警察署に行方不明者届出を提出する場合、行方不明者の最近の写真やどのようにして不明になったのかが判断できる資料を持参しましょう。
探偵に調査を依頼する
成人の失踪や事件、事故の可能性が低い失踪の場合、警察の捜索は期待できません。そのため、自力で情報を収集するか探偵に調査を依頼しましょう。
探偵に依頼する場合は、人探しを得意としているかどうかがポイントです。人探しは浮気調査と異なります。探偵によっては浮気調査に特化していて、人探しを得意としていないケースもあります。探偵に依頼するのであれば、人探しを得意としているかどうかに着目しましょう。
探偵に人探しを依頼する場合、次のような情報を可能な限り共有することが大切です。
- 外見
- 基本情報
- 出身校
- 職場
- 趣味や嗜好
- 交友関係
多くの情報を共有することで探偵が調査にかける時間を短縮可能です。
なお、人探しを探偵に依頼するメリットは次のとおりです。
- 事件性がなくとも捜索が可能
- スピーディな調査が可能
- 相手にバレるリスクを抑えられる
- トラブルに巻き込まれるリスクを抑えられる
事件性がなくとも捜索が可能
警察は事件性がなければ捜索を進めてくれないのが一般的です。しかし、探偵であれば事件性がなくとも捜索してくれます。例えば不倫相手と駆け落ちしたケースやストレスから家出したケースなど、事件性がない状態であってもすぐに捜索を開始してくれるでしょう。
スピーディな調査が可能
探偵であればスピーディに捜索してくれます。失踪者の状態によっては、早期に発見しなければ生命に関わるリスクがあるでしょう。個人で調査をする場合、先述のとおり本人に辿り着くまでに時間がかかってしまいます。失踪者の生命へのリスクを考慮するなら、依頼から即座に捜索してもらえる探偵への依頼がおすすめです。
相手にバレるリスクを抑えられる
失踪者によっては、周囲に現在地を知られたくないという人もいるでしょう。このような人を探し出そうとすると、相手に気づかれた場合、すぐに居場所を変えてしまいます。個人で捜索するとなると専門的なスキルに乏しいため、相手に気づかれかねません。
一方、探偵であれば専門的なスキルを用いて捜索をするため、相手にバレるリスクを抑えられるでしょう。
トラブルに巻き込まれるリスクを抑えられる
トラブルに巻き込まれて行方が分からなくなっている人もいます。トラブルに巻き込まれてしまった人を自力で捜索しようとすると、自身までトラブルに巻き込まれてしまいます。
探偵に調査を依頼すれば、このようなトラブルに巻き込まれるリスクを回避可能です。
人探しは探偵に依頼してスピーディに捜索しよう
GoogleやYahoo!といった検索エンジン、人探し用の掲示板、SNSなどを活用することで自分で人探しが可能です。しかし、自分で人探しをする場合、すぐに見つからないだけでなく、トラブルに巻き込まれたりプライバシーを侵害したりと、さまざまなリスクにつながりかねません。
警察に依頼することも可能ですが、事件性がなければ積極的に捜索してくれないでしょう。
探している人をすぐに見つけたい場合は、探偵に調査を依頼するのがおすすめです。探偵であればスピーディな調査が可能なうえに、事件性がない失踪であっても調査してくれます。
失踪者の状況によっては生命への影響が懸念されます。そのため、探偵に依頼して早期の発見につなげましょう。
